自己啓発・選択型研修|社員研修・社員教育のリクルートマネジメントスクール チケット制サービス(旧:リクルート ラーニングクラブ)

リクルートマネジメントスクール チケット制サービスを活用した 自己啓発型研修

最近、自己啓発制度の見直しの動きが多くの企業に出てきています。
ビジネスサイクルの短期化や競争環境の激化、人材の多様化が進む中、社員の「キャリア自律」の必要性がますます高まってきています。自社の人事制度や職務要件にあった自己啓発研修を構築するために、どういった観点で進めていけばよいかをご紹介します。

 

自己啓発型研修における、よくあるお悩み

自己啓発の支援は66.2%の企業で実施しています。(参照:厚生労働省 「平成25年度 能力開発基本調査」)
一方で、多くの企業が以下のようなお悩みを抱えています。

1.運用に関するお悩み

  • 用意はしているが、ほとんど利用されていない…
  • 受講者が偏って、受けて欲しい人が
    受けてくれない…
  • 仕事に直接関係ない内容を、
    頻繁に受けている人がいる…
  • 効果測定が難しい…

2.職場・個人に関するお悩み

  • そもそも研修があることを知らない…
  • 皆、仕事が逼迫していて、研修を
    受ける余裕がない…
  • 平日、長時間の研修受講に対する、
    上司の理解が得られない…

3.コンテンツに関するお悩み

  • 社員一人ひとりの多様なニーズに応えられない…
  • 魅力的なコンテンツがない…
  • 仕事の向上やキャリアアップに
    つながる研修がない…

最近では、ビジネス環境の変化や競争の激化、人材の多様化が進む中で、自己啓発型研修のトレンドも変化してきています。

 

自己啓発型研修をめぐる、近年のトレンド

ビジネス環境の変化や競争の激化、人材の多様化が進む中で…

  • 社員の『キャリア自律』の必要性が益々高まってきている。
  • 人材育成に対しても投資対効果が強く求められてきている。
自己啓発のあり方も見直され、福利厚生的なものから、よりも目的的な人材育成にシフト。
『人事制度との連動』と関連して位置づけられていることが多く、実質的には受講の強制力が強くなってきている。

例)

  • 『社員は自律的に自己の能力を高める必要がある』ということを人材ポリシーとして明言するケース
  • 『上司推薦で半強制的に受講させる』『コンピテンシーや職務要件に照らして能力開発をしなければいけない』といったケース

(参考)自己啓発型研修の発展ステップ

社員にポイントを付与。社員は受講可能な規定のコースの中から、ポイントの範囲内で任意で選び受講。ポイントは住宅互助や子女教育など幅広い用途に利用可能。

  • 制度はあるが、利用が進まない
  • 特定の社員が利用する
  • 施策の効果が見えない

企業・組織で受講可能なコース群を選定して紹介し、受講を募る。上司の推薦や本人の希望により受講。

  • 意図的な制度設計になっていない
  • 運用が現場任せになっている
  • 他教育施策に比べ、優先順位が低いので見直しされない

全社あるいは特定の部門別、各階層の特定課題を解決するために、必要な知識やスキル研修を受講。

全社の人・組織課題にマッチする研修がないor見せ方になっていない

効果的なご利用方法

自己啓発型研修のパートナーとして、多くの企業様から「リクルートマネジメントスクール チケット制サービス」が選ばれているのには理由があります!

理由①:

受講後のWebアンケートや、個々人の課題を整理する「課題チェックシートなどサポートツールが充実しているので、効果的な自己啓発を支援することができること。

理由②:

研修は全て1回3時間なので、研修受講のための業務調整がしやすいこと。

理由③:

「その道のプロ」が提供する80コース以上の研修をご用意していますので、社員一人ひとりの課題にあった、質の高い研修が受けられること。

効果的な導入方法

受講希望者を手上げで募る方法 (自己啓発制度の一環として利用されることが多い)
パターンA受講者は上長と相談の上、コースを決めて受講する

受講を希望される方を社内で募集します。(一人当たり何回受講するか、も決めておく)

希望者は上長と相談の上、受講コースを決定し、事務局へ日時も含め連絡します。(上長との相談に便利な、課題チェックシートをご用意しています

※先に希望者にチケットを配布しておき、コース決定後希望者自身でコースを予約することも可能です。

事務局は、希望者から連絡があったコースをサイト上で予約します。予約すると、自動的に希望者に予約完了の案内が届きます。

受講者は当日会場にてコースを受講。受講後、上長と面談の機会を設けるなど、振り返りを行います。

パターンB受講者は自由にコースを選び、受講する

受講を希望される方を社内で募集します。(一人当たり何回受講するか、も決めておく)

希望人数が決まったら、事務局は受講希望者に対して研修受講チケットを配布します。

受講希望者は事務局より配布された研修受講チケットを用いて、自分で受講したいコースを選び、予約します。

受講希望者は当日会場にて、コースを受講します。

コースの受講を義務付ける方法 (全社をあげての施策として行われることが多い)
パターンC受講者は上長と相談の上、コースを決めて受講する

受講対象となる人材を選出します。(階層、年次など状況に合わせて選定)

対象者や上司に対して、施策の目的や背景を説明するガイダンスを行います。(社内イントラでの掲載や、ポスターなどの貼り出しも効果的です。)

対象者に必要枚数分の研修受講チケットを配布。対象者は上長と相談の上、コースを決定。自分で受講予約を行います。(上長との相談に便利な課題チェックシートをご用意しています

当日会場にてコースを受講。受講後、上長と面談の機会を設けるなど、振り返りを行います。

パターンD受講者は自由にコースを選び、受講する

受講対象となる人材を選出します(階層、年次など状況に合わせて選定)

対象者や上司に対して、施策の目的や背景を説明するガイダンスを行います。

対象者に必要枚数分の研修受講チケットを配布。対象者は自分の課題に合わせてコースを選択し、受講予約を行います。

当日会場にて、コースを受講します。

具体的にイメージするお客様導入事例 河合塾マナビス様

導入事例

リクルートマネジメントスクール チケット制サービスの教育体系マップや、ビジネススキル研修コースラインナップを参考にしながら貴社の能力開発施策への紐付けをご検討ください。

ビジネススキル研修 ラインナップ